インプラントとはどのような治療を指す?

インプラントとは、治療・矯正などの目的で体内に器具を取り入れる治療法です。美容整形・外科治療を始め、歯のインプラントは近年非常に注目されている治療だといえるでしょう。

インプラントは保険適応外かつ手術を伴う治療法であるため、虫歯とは比較にならないくらいの費用を必要とします。しかし申告をしたとすれば、医療費控除を受けることが可能であり、治療前の診断料・人工歯を作りだす費用・手術費用などを課税対象額より控除されるというのです。

費用を全額負担するのは非常に高額である

病気や怪我に当てはまらない治療・手術は保険適用外であり、自費負担で治療することの多いのがインプラントでしょう。平成24年より、一定の規定を見たした場合のみ、インプラントでも保険適用が可能となりました。

しかし、条件の1つに「病院であること」が挙げられ、ベット数が20床を越える歯科は少なく多くは診療所扱いなのが現状です。大きな大学病院・総合病院の歯科を選択しない限り、依然として治療費は高額になってしまうことが多いというのです。

インプラントも医療費控除の対象になる

高額な支払いをするわけですから、少しでも自己負担分が減らないだろうかと頭を抱えますよね。実はインプラントに関しても、条件を満たした上で申請することで医療費控除が可能になるというメリットがあります。医療費控除を受けることで課税対象額が減るために、結果的に負担する税金は少なくなることが多いのです。

つまり、保険適用外の治療であっても、控除を受ける条件を満たすのならば申請しておいて損はないということでしょう。

医療費控除とは?

医療費控除とは、自分・自分と生計を共にする家族に対して、医療費の一部を課税対象となる所得額より控除するシステムを指します。

一部と記載したように、どんな場合でも医療費控除を受けられるわけではないのですが、一定の条件を満たした場合に、納めた税金の一部を還付金として戻してもらえるというのです。

自営業者の場合には、確定申告後の納税の際に、負担が軽くなる可能性が高くなるといいます。

医療費控除を受けられる条件

医療費控除を受けられる条件としては、1年間(1/1から12/31の間)の医療費額が10万円以上になる場合が挙げられます。同居していなくても、生計を共にしている家族の医療費であれば、まとまった医療費として申告することが可能となるのです。

医療費控除の申請方法は?

医療費控除は年末調整の対象外であるため、仮に会社員で年末調整をしてもらった場合でも、ご自身で確定申告へ行き申告しなければなりません。今は税務署に出向いたり郵送したりする以外にも、インターネットで自動的に税率を計算して申請することも可能だというのです。

ご自身でシステムの使い方を分かっている場合には、ご自宅からインターネットを利用して申請するのが便利でしょう。

ローンや分割払いも控除の対象になる

インプラントは高額であるがゆえに、ローン・分割払いといった方法で支払っている場合も少なくありません。

クレジットカード払いである場合には、支払った期間が該当する1年間に当てはまるかどうか、また、ローンの利子・手数料などは控除の対象外だという点に注意する必要があるでしょう。

まとめ

医療費控除は高額になると出費がかさむため、少しでも軽減できるところで控除できると非常に助かるでしょう。インプラントもその対象になりえますが、対象になる条件・申請の期間などは指定されているため、該当するのかをしっかりチェックしておくことが大切になってきます。

この記事を読むことで、インプラントの医療費控除の可否に悩むあなたの問題を、解決する手助けができれば幸いです。